昨今の降雨は、激しさを増すばかりである。
線状降水帯やゲリラ豪雨。集中豪雨が長引くのが線状降水帯で、集中的に猛烈な雨に襲われるのがゲリラ豪雨との定義づけだそうだが、日本のみならず世界各国で甚大な被害を齎している。
二週間程前の9月11日には東京都内、特に世田谷区の河川が氾濫し、道路が水没したとのニュースで、慌てて息子のラインに安否確認を入れた。幸いにも息子らの住居一帯は問題ないとのことで、先ずは安堵の胸を撫で下ろした。

そんな折、自宅に戻ると広域地方振興局から一通の封書が届いていた。表書きには「土砂災害防止法関連資料在中」とある。
気になって直ぐに封を切ると、中には土砂災害防止法の概要や調査結果の区域調書など、防災に関する資料が入っていた。
なかでも基礎調査結果（区域調査）が気になり、早速確認してみると、我が家所有の水田の一部が「急傾斜地の崩壊区域調書」の「著しい危害のおそれのある土地の区域」に該当しているとのこと。

我が家は、ご本家から孫一人を伴って隠居した家だが、400年近くも代々水田を守り続けてきた。
然し乍ら崩壊したと云う記録はない。
今回、急傾斜地の崩壊区域として指定された場所は、盛土ではなく切土である。
盛土部分であれば円弧滑り等の危険は理解できるが、昨今の自然災害は、切土部分であっても安心できない程の脅威だと解すべきなのかもしれない。

1978年の宮城県沖地震や2008年6月の岩手・宮城内陸地震。更には14年程前のM9クラスの大地震（東日本大震災）、その後の強烈な余震にもびくともしなかったが、ただ、次は分からない。
そんな意味もあり、県からの注意喚起はありがたいことである。「決して油断するな」との注意喚起であり、リマインドでもある。
また、そんな意味に於いて、散々揶揄され、失脚した石破総理だが、来年からスタートするであろう防災庁の設置については、改めて評価したい。


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